一酸化二窒素による温室効果
一酸化二窒素も地球温暖化に及ぼす影響を与える温室効果ガスです。
一酸化二窒素は大気中にわずかにしか存在しませんが、二酸化炭素の310倍の温室効果があり、きわめて安定した気体であるため、一度大気中に放出されると、100年以上も存在し続ける非常に寿命が長い気体です。
主な発生源としては、農地で使われる窒素肥料や牧場での排泄物、直物の燃焼などとなっています。
自動車からも排出されます。
特に窒素肥料から多量の一酸化二窒素を発生させています。
このため窒素肥料は京都議定書でも排出規制がかけられました。
日本では特に窒素肥料に関する規制はありませんが、アメリカなど一部の国では窒素肥料の使用を制限するなどの動きがみられます。
しかし、窒素肥料は肥料の3要素の1つであるとされており、食糧増産には欠かせないものであるため使用を控えることは難しいとされています。
また一酸化二窒素はメタンと同じく、工業が発展してから急激に増加したことが確認されています。
原子力発電
地球温暖化防止のための化石燃料に代わるエネルギー源の選択の一つに原子力発電も含まれています。
原子力発電とは、原子核反応時に出るエネルギーを利用した発電のことを指し、現在日本では、総発電電力量の30%～40%を占めているエネルギー源となっています。
原子力発電はエネルギー効率が抜群に良く化石燃料に代わるエネルギー源としては十分すぎるほどの発電方法です。
しかし、原子力発電はその危険性から安全の確保や高レベル放射性廃棄物の処理などいくつもの解決すべき課題を抱えてるのが現状です。
また、世界的には原子力発電について、エネルギー源としての原子力の利用を削減・廃止していこうとする考え方と、エネルギー源としての原子力の利用を今後も追究していこうとする考え方があり、さまざまな議論を呼んでいます。
原子力の利用を削減・廃止していこうとする考え方示す主な国としてスウェーデン、ベルギー、ドイツなどが挙げられます。
逆にアメリカや日本はエネルギー源としての原子力の利用を進めていこうという動きが強いです。
しかし、2008年7月の洞爺湖サミットの事前調整では、原油価格高騰への対応策として原子力発電の拡充を世界的に推進するという合意がサミット後の宣言文に盛り込まれるなどの動きがあり、原子力発電を反対していたスウェーデンなどの国が地球温暖化対策の観点から原子力発電に対する見直しを始めています。